団体自動車保険のデメリット3つ｜本当に安いか比較してみた

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会社の団体保険、なんとなく安いと思って入っていませんか。

私もそうでした。会社の団体自動車保険に加入して10年以上、毎年の更新書類にサインするだけ。比較したことは一度もありませんでした。

ある年、保険料の明細を見てふと思ったのです。「そもそも、これって安いのか？」と。

調べてみると、団体自動車保険には見落としがちなデメリットが3つあることがわかりました。自動車保険を10年以上見直さなかった私が、FPの知識をもとに調べ直した結果をお伝えします。

この記事でわかること

団体自動車保険に潜む3つのデメリット

団体保険が「本当に安いか」をデータで確認する方法

一括見積もりで年間数万円安くなるケースがある理由

加入したままにするか、乗り換えるかの判断基準

自動車保険で加入すべきプランは3つだけ

まず前提として、自動車保険は「何でもつければ安心」ではありません。必要な補償は絞れます。

保険を選ぶ基準は、「自分では払えないリスクにだけ備える」。これがFPとしての結論です。

噛み砕くと、こういうことです。

保険は後者のためにあります。前者のために保険料を払い続けるのは、お金の使い方として合理的ではありません。

この原則に照らすと、自動車保険で加入すべきプランは3つに絞られます。

✅ 加入すべき3つのプラン

❌ 車両保険は基本不要

理由はシンプルです。車両保険を使うと等級が下がり、翌年以降の保険料が上がります。修理費を保険で出しても、翌年からの追加負担で結局「後払い」になるケースが多いのです。

結論を言えば、車両保険は「得をしない」仕組みになっています。少額の修理なら、保険を使わず自腹で直したほうが賢明です。高額の修理で保険を使えば、翌年以降の保険料が上昇し、修理費が回収される。どちらに転んでも、加入者が得をする場面はほとんどありません。

ここが記事の核心です。団体保険には、見過ごされがちな落とし穴が3つあります。

団体保険の割引率は、加入人数や事故率によって変わります。一般的には3〜30%程度の割引が適用されます（インズウェブ調べ）。

ただし、ここに落とし穴があります。

団体保険の多くは、代理店型の大手損保を通じて契約されます。代理店型は手数料や人件費が保険料に上乗せされているため、そもそもの保険料が高めです。割引率が高くても、ベースとなる金額が高ければ、結果的に割高になることがあります。

参考として、30代・6等級で初めて自動車保険に加入した場合の試算です。

団体割引の最安値とダイレクト型の最安値がほぼ同水準になるケースもあります。「割引率が高い＝最安値」とは限りません。

実際に比較した人の声を2つ紹介します。

【ケース1】更新のたびに値上がりしていた団体保険から乗り換え、年間約5,000円の節約に

「毎年同じでいいかと更新していたが、今回初めて一括見積もりをしてみた。同じ補償内容で年間5,000円以上安い保険会社が見つかり、乗り換えた。比較するだけならタダなのに、なぜ今までやらなかったのかと思った。」

【ケース2】「団体保険が絶対安い」と思い込んでいたが、比較したら3万円の差

「団体割引があるから安いはずと信じていた。一括見積もりをした知人に勧められてやってみたら、同等の補償でダイレクト型の方が年間3万円以上安かった。団体割引の割引率より、そもそもの保険料の差の方が大きかった。」

これはどちらも特殊なケースではありません。ダイレクト型（ネット通販型）は代理店を通さない分、販売コストが抑えられます。団体割引の割引率より、そもそもの保険料ベースの差の方が大きくなるケースは珍しくないのです。

団体保険には「団体扱契約」と「団体契約」の2種類があります。仕組みが少し違うので、表で整理します。